こんにちは。
今回は「記事が検索意図を果たしていることをGoogleは理解しているのか」についてまとめました。前回の記事、サイトの役割とSEOの関係性についての続きです。
Googleはユーザーの検索意図を果たすために、目的にあったサイトを表示させようとします。
しかし、ユーザーによっては「買いたい」「行きたい」「正確な情報が知りたい」「個人の意見が知りたい」と検索意図は様々です。
例えば「正確な情報が知りたい」場合は、法人や公的機関のサイトのほうが信頼できます。逆に「個人の意見が知りたい」場合、ユーザーは第三者の意見を求めているため、個人サイトが求められています。
では、Googleはどのようにして法人サイトや個人サイトを見極めているのでしょうか？
Googleがサイトを判断する基準は大きく分けて3つあります。
- 被リンクの数、質
- 企業や人物が実在しているかどうか
- サイトの構成
それでは、1つずつ詳しく解説します。
被リンクが最も重要
「SEOを上げるには被リンクが重要」と、よく耳にするようになりました。被リンクとは、外部サイトから自身のサイトに向けられたリンクのことです。
Googleがどのようなサイトか判断する手段として、被リンクが極めて重要になっています。
公的機関や企業による質の高い被リンク
公的機関から被リンクをもらっていると、そのサイトは信頼できるサイトとGoogleは捉えます。被リンクにも質があるため、どんなサイトから貰っても評価が上がるというわけではありません。
- 行政や自治体などの公的機関
- 企業や団体、協会
などのGoogleが信頼をおいているサイトから被リンクをもらうことが大切です。
Googleから評価されている公的機関や企業から被リンクをもらえるほど、信頼ができる情報とみなされます。例えば、地域の情報を調べたいときに自治体が紹介している観光情報サイトだと、信頼しやすいですよね。
賛否両論ありますが、広告枠として掲載されているサイトも被リンクとみなされます。広告は一般的に審査を通過した企業でないと出稿ができないため、広告リンクも被リンクとして一定の効果があるようです。
逆に、個人が運営するブログは公的機関や企業から被リンクをもらいにくいため、Googleからの評価を受けにくくなってしまいます。
被リンクの獲得方法
被リンクを獲得するには、とにかく交渉していくことが大切です。まずは取引先から被リンクをもらうように直接交渉するのがおすすめです。
例えば、弁護士事務所の場合、全国に弁護士団体や弁護士会があるためそこから当たってみることが重要です。他にも、「普段から交流のある人、会社に依頼する」「弁護士のまとめサイトに掲載してもらう」といった方法があります。
ぜんぜん違う業界よりも同じ分野のサイトから被リンクをもらうと、より信頼性も高まります。弁護士事務所を運営しているからこその繋がりを活かしてことが大切です。
SNSでバズるのは効果があるのか
SNS自体からの被リンクはほとんど効果がありません。SNSで拡散されると、厳密には被リンクが増えるわけではなくトラフィックが集まります。
バズることで一時的に上位表示することがありますが、これは主にQDF（Query Deserves Freshness）というSEOのアルゴリズムによるものです。QDFとは、時事性が高いと思われるトピックに対しては、より新しい情報を検索順位上位にあげようとするアルゴリズムです。
また、バズが起きると、そのSNSで以外でいろいろなニュースサイトなどに取り上げられて一時的に検索順位が上がる可能性もあります。
実在している会社や人物かどうかでの判断
実際に存在している会社や人物かどうかがGoogleからの評価にとても重要です。架空の会社や人物よりも、実在しているものからの情報のほうが信頼できますよね。
では、Googleはどのようにして実在しているかどうかを見極めているのでしょう。2つあります。
- Googleマイビジネス
- サイテーション及び被リンク
それぞれを解説しますね。
Googleマイビジネス
Googleマップで企業や飲食店の名前を検索すると、
- 企業や飲食店の基本情報
- 写真
- 評価
といった情報が表示されます。それらの情報を管理できるのが、Googleマイビジネスです。企業や飲食店の最新情報を無料で検索結果に表示されます。
Googleマイビジネスは事業所の管理者登録の際に郵送で管理者確認を行います。
これによって実在する店舗、事業所であるということをGoogleは確認できます。
Googleマイビジネスに登録があることで、実在している企業や店舗とみなされています。
サイテーション（WEB上での言及）
サイテーションとは、求人サイトやまとめサイト、ブログなどいろいろなところに書かれることです。
本当に実在している企業なら
- 法人番号公表サイト
- 求人サイト
- 帝国データバンク
などに企業名や所在地が記載される可能性が高いです。いろいろなサイトに登場する企業や人物なら、実在する可能性が高いとGoogleが評価します。
しかし、Googleマイビジネスもサイテーションも100%効果があるわけではありません。
公的機関の被リンク
行政や地方自治体など、公的機関からの被リンクもまた、実在している人物、団体かどうかを判断する材料として使われている可能性が高いです。
特に実態のない団体や、信頼性、権威性のない人物は行政や自治体のサイトで紹介されることはほとんどありませんからね。
検索意図に適したサイト構成かどうか
「記事が検索意図を果たしているかどうかGoogleはどのように判断するか」
3つ目はサイトの構成です。
最近のSEOでは、「商品を買いたい人が検索するキーワードでは商品購入が出来るサイトが上位表示する」という例を前回の記事でお伝えしました。そのため、amazonや楽天などの商品を購入できるサイトが検索上位に挙がっています。
- 申し込みをしたい人が検索するキーワードでは、すぐに申し込みが出来るサイト（＝申し込みフォームがあり、そのまま申し込みを完了させられるサイト）
- 一括請求したい人が検索するキーワードでは、ページ内で一括請求が出来るサイト（＝一括請求のための情報を入力できて請求を済ませられるサイト）
などのように、目的に適したサイトが上がるようになっています。
例えば「雨漏り 修繕」で検索すると、リフォームや修理業者及びその紹介業者のサイトが検索結果の上位を占めています。
リフォームや修繕の業者、それに関連する紹介会以外、検索結果に上がってこないことがわかります。
サイト構成を変えるだけで100%上位表示されるわけではありません。「検索結果だけでユーザーの目的を達成すること」が一番に考えられて、検索結果が作られています。
まとめ
Googleではユーザーの目的を果たすために検索結果を決めています。
検索結果に表示されるサイトがそもそも信頼できるサイトか、個人サイトか法人サイトかなどもGoogleは見極めています。
- 他者からの評価とみなされる「被リンク」
- 実在しているかどうかの証明
- 検索意図に適したサイト構成
それらをGoogleは重視している可能性が高いです。
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